リフォームの費用やローン・減税も!大手と工務店の違いは?

リフォームの費用やローン・減税も!大手と工務店の違いは?

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家が古くなってくるとリフォームがしたくなりますよね。
 
今回はリフォームについて気になる費用や減税等について調べてみました。

  • リフォームの費用
  • リフォームで使えるローン
  • リフォームに関係する減税
  • リフォーム会社(大手会社と地元工務店)

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リフォームの費用ってどのくらいかかるの?

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ここでは一般的に考えて、予算別に出来ることを提示してみます。

100万円程度の工事

100万円てけっこう大きな金額なのに、出来ることがあまりない印象です。

パターン1
玄関の手すり新設+各部屋の段差解消+畳からフローリングに変更(6畳×2部屋・8畳×1部屋程度)+和式トイレから洋式トイレに変更

パターン2
居室の収納棚新設+棚の扉+バルコニー新設(1間タイプ)

パターン3
クロス張替え(40坪程度)+クッションフロア張替え(洗面所・トイレ×2・キッチン)

200万円程度の工事

200万円掛けられるとキッチンやお風呂などの設備を新しく出来るようです。

パターン1
キッチンを新しくする+ダイニングテーブルと椅子+クッションフロア張替え(キッチン・ダイニング)

パターン2
お風呂を新しくする+クッションフロア張替え(洗面所)+洗面所の壁付け収納

パターン3
トイレ(1階と2階の)を新しくする+壁紙とクッションフロアを新しくする(トイレ×2+洗面所)

500万円程度の工事

500万円掛けるとかなり思い切ったリフォームが出来そうです。

パターン1
キッチン・お風呂・トイレ×2を新しくする+壁紙とフローリング・クッションフロア(全室)を新しくする

パターン2
小さな部屋の間の壁を撤去して大きな部屋に+フローリング・壁紙を新しくする+ミニキッチンの設置+デザイン家具

パターン3
外壁・屋根の塗り替え+キッチンリフォーム+カーポート2台分新設

1000万円程度の工事

木造40坪住宅の内外装・設備のフルリフォームが可能な金額です。

1500万円地度の工事

間取りやキッチンの位置などを大幅に変更したフルリフォームや家具の買い替えが可能です。

2000万円程度の工事

デザイン性を追求した間取り変更フルリフォームや家具の買い替えが可能です。

また、住宅の新築も可能になってくる金額です。

リフォーム会社に「リフォームってどのくらいかかるの?」と聞いて即答されることはまずありません

この目安金額を参考にして色々とやりたいことを考えてみてください。
 
 

リフォームで使えるローンは?

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リフォームに使えるローンには大きく分けて2種類のローンがあります。

無担保ローン

銀行から借りられるローンのうち一般的に「リフォームローン」にあたるものです。

資金使途が自由の「フリーローン」や「カードローン」と同じように、無担保で借りられます。
 
 
特徴としては審査が厳しくなく、金利が高めです。

以前は借り入れ金額の上限が少ないものばかりでしたが、最近では上限が1000万円(三井住友銀行)や2000万円(りそな銀行)まであるものも見られるようになってきました。

ただ、有担保ローンに比べて返済期間の上限が短い(10〜15年)ので検討が必要です。

有担保ローン

いわゆる住宅ローンです。

特徴は金利が低く長期間返済が可能なところです。

また金額もたくさん借りられます。
 
 
しかし審査が厳しく、融資実行まで時間がかかります

住宅ローンは中古住宅を購入する時に必要となるリフォームに対して使えますが、現在居住中の家のリフォームには使えないことが多いです。

ご注意ください。

フラット35も利用できますが、やはり中古住宅購入時に限られています。
 

 

リフォームに関係する減税

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リフォームをすると様々な減税措置があります。

所得税の控除

工事内容やローンの返済期間に応じて所得税の控除があります。

・耐震リフォーム
・バリアフリーリフォーム
・省エネリフォーム


これらのリフォームをすることで、

投資型減税

ローンの有無に関わらず利用可能。

工事費(限度額200〜350万円)の10% 控除期間=1年間
(耐震・バリアフリー・省エネ)

ローン型減税

返済期間5年間以上で利用可能。

バリアフリーまたは省エネ工事費(限度額250万円)の2%+その他の工事にかかるローン年末残高の1% 控除期間=5年間
(バリアフリー・省エネ、組み合わせも可能)
 
 
住宅ローン減税

返済期間10年間以上で利用可能。

ローン年末残高1% 最大控除額=400万円 控除期間=10年間 ※所得税から控除しきれなかった分は住民税から控除されます
(耐震・バリアフリー・省エネ・その他)

が利用できます。

固定資産税の減額

リフォーム工事完了後3ヶ月以内に申告することで固定資産税の減額措置が受けられます。

耐震リフォーム

昭和57年1月1日以前からある建物の50万円超の工事に対して、固定資産税の1/2を減額(120㎡相当分まで)1年度分のみ

バリアフリーリフォーム

平成19年1月1日以前からある高齢者または障害者が同居する建物の50万円超の工事に対して、固定資産税の1/3を減額(100㎡相当分まで)1年度分のみ

省エネリフォーム

平成20年1月1日以前からある建物の50万円超の断熱改修工事に対して、固定資産税の1/3を減額(120㎡相当Bんまで)1年度分のみ

以上、減税についてでした。
申請期限があるものありますので、あらかじめ把握しておく必要がありそうですね。


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リフォーム会社(大手と地元工務店)の違い

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リフォーム工事を依頼する会社についてです。

大手リフォーム会社地元リフォーム会社の違いは何だと思いますか?
それぞれの特徴は・・・

大手=工事内容がシステム化されていて着工までが早い。工事費が割高なことが多い。

地元工務店=希望を細かく聞いてくれるが設計や見積もりに時間がかかる。工事費が安い。

このような感じです。

地元工務店にも種類があるのをご存知でしょうか?

「リフォーム専門店」「新築住宅をメインに活動している会社」です。

リフォームを依頼するんだからリフォーム専門店のほうがしっかり安くやってくれるんじゃない?と思うかもしれませんが、新築メインの会社のほうが安くリフォーム工事をやってくれるケースが多いです。

それはなぜか?

新築住宅の会社は、住宅コンサルタントに支援してもらっていたり住宅フランチャイズに加入している場合があり、大量仕入れができる仕組みを利用でき、スケールメリットによるコストダウンを行っているからです。
 
 
見分け方は簡単です。

依頼したい会社のホームページを隅から隅までみてください。

「スケールメリット」とか「コストダウン」というキーワードが見つかれば安い可能性アリですよ。

要は、「どうして安く出来るのか」の根拠が載っているはずですから、それを見つけましょう。
 
 
以上、

  • リフォームの費用
  • リフォームで使えるローン
  • リフォームに関係する減税
  • リフォーム会社(大手会社と地元工務店)

の内容でお送りしました。

ぜひ参考にされて、安く素敵なリフォームをしてくださいね!


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